朝日新聞が生き残るためには・・・。

朝日新聞について今更あれこれ書き述べることは事実の再確認に過ぎず無駄な時間の消費に過ぎない。

しかし今回、朝日新聞がいわゆる従軍慰安婦問題を巡る報道に誤りがあった事を認め記事の一部を撤回したとの報道を受けて自称新聞社の事を改めて考えてみたい。

まず、朝日新聞は新聞と名乗って良いのだろうか。特定層の為に存在する機関誌といったほうがしっくりくるのではないだろうか。

紙面を大々的に使って自分たちの主義主張を垂れ流す。それに賛同する者が購入している。無論、新聞と言えども人が作るものだから、そこには何らかの主義主張、思想の偏りは生まれて当然である。しかし、朝日の場合は左に向けて振り切れてしまった。自分たちでその傾きを修整できないまま左に向かって倒れてしまい、どうにも出来ないというのが今の朝日の現状で、それでも少しでも起き上がろうともがいた結果、従軍慰安婦問題を巡る一部の報道に誤りを認めたのだろう。

朝日が所謂従軍慰安婦に関して大々的にキャンペーンを打ち、河野談話を生み出した90年初頭から00年初頭にかけて、朝日は我が世の春を謳歌していた。朝日のOBである細川護熙が首相に就任するなど、日本の左傾化が深刻度を増す事により、朝日の出鱈目も真実として日本だけでなく世界へもばら撒かれていった時代である。教科書にも従軍慰安婦が書かれるようになり、自虐教育による子供たちの”洗脳”も着々と進められていた時代であった。

この時代、”迂闊に”大東亜戦争!などと言おうものなら、こいつは右翼だ!と言われたものである。

現在のように、日本の戦中・戦前の歴史に関して多角的で自由な意見が活発に交わされるようになるとは、20年前のそのころには「思いも及ばなかった」事だ。

そうした時代が生まれた背景には、インターネット時代の到来がある。
2000年に入り、インターネットが爆発的に普及した事により、個々人が様々な情報に触れる事が出来るようになった。それは、これまで情報を独占していたメディアにとっては「由々しきこと」であった。

特に朝日の嘘はネット有志により次々と暴かることになる。
10年も前に朝日の嘘に気がついた若い層は朝日が今更何を言っても「信用できぬ」のである。

それでも朝日はどうせうちを批判する若い連中は新聞を読まない層で、部数に直接の影響はないと楽観的に考えていたのだろう。

しかし、インターネットはこれまでのメディアの在り方さえも変化せざるを得ないほどの急激な流れをもって普及していく。特に大きな影響を受けたと言われているのが新聞である。

このまま座して何も手を打たなければ新聞業界の先行きは、暗い。主な講読者層が高齢になり、若い層は新聞を定期購入してまで読もうとはしないことから、新聞業界の「先細り」はもう目に見えている。

この状況は朝日をはじめとする左傾メディアには深刻な痛手である。

お爺さんの代から購入していた「よしみで・・・」これまで買い続けていた良心ある購読者も、日本の事をこれまで散々貶めてきた事に気がつけばもう継続はしないだろう。
若者は「ネタとして」読むだけで、新聞・報道の命である「信用」などそこにはない。

一昔前、インターネットの書き込みなど、「便所の落書き」と呼ばれた。
今は、朝日は「便所の尻拭き」程度の価値であろうか。もっとも、トイレットペーパー代わりに新聞を使っていたのはもうずいぶんと昔の事である。このままでは新聞は「過去の遺物」と言われる時代が本当に来るかもしれない。

90年代と現在と、空気が明らかに違う。
民主党時代は「このままでは時計の針が逆に回るかもしれぬ」と思ったが、第二次安部内閣が発足してから空気ががらりと変わった。潮目が変わりそうな事は何度かあったがそのたびにマスコミに潰されてきた。第一次安部内閣であったり麻生内閣がそれだ。だが、今度は明らかに「潮目が変わった」と感じる。

ここに至ってようやく朝日も、「このままでは・・・」会社の存続が危うい事に気がついたのだろう。

だが朝日が書く記事こそ真実なりと栄耀栄華を誇ったあの時代をなかなか忘れる事が出来ないようである。

誤報を30年以上も放置し、いよいよ言い逃れも出来ぬところにまで追いつめられ、「仕方もなしに」一部に関しては誤報を認め記事を取り消したが、国民に対して謝罪が全くないのは驕ったままの体質から脱却出来ないでいる、本質のところでは全く変わらない朝日の姿が如実に現れている。

案の定、朝日をはじめ、これを擁護する者共は、「慰安婦の強制連行云々ではなく・・・」「かつて日本によって蹂躙された女性の人権問題だ」と論点をずらしている。ならば問いたい。女性の人権を問題とするならば、あらゆる国の軍隊、そして現在進行形で行われている売春行為も問題にするべきである。ことさら日本の過去だけを問題化して非難するのは、はじめから日本を貶める事が目的であり、その目的を完遂させるべく主導的役割を担う朝日は、やはり新聞社と呼んではいけない存在なのである。

朝日の存在は国民だけでなく。他の報道機関にとっても百害あって一利なしなしだ。

新聞にとって記事というのは「商品」であろう。その商品に重大な瑕疵があった時、報道はどう伝えるのか。
商品を販売した会社の責任を時には社会から「抹殺する事になるまで」とことん追及し、社長以下経営陣に頭を下げさせるまで攻撃の手をゆるめることはない。自分たちの思想信条と合わない政治家がたった一言失言をしただけで執拗なまでにネガティブキャンペーンを展開し、政治生命を奪いもする。

マスコミはいつの間にか自分たちには「生殺与奪権がる」と勘違いをしてしまっているようだ。
30年にわたり欠陥品を放置し、国際社会における日本の立場を著しく貶めた結果は、「故意的だった」と言われても仕方なく、そのような「社会悪」をこれまで徹底的にマスコミは追及してきたのだから、朝日も例外なく追及しなくてはならない。ところが、マスコミは「生殺与奪権」をふりかざし、朝日を生かそうとしている。朝日も「我々は特別な存在だから」とふんぞり返っている。これでは、今後、朝日以外のマスコミも同様に信用を無くしていくだけだ。

他人に厳しく身内に甘い。これではゆくゆくはマスコミの言う事など「誰も信じない・・・」事になるだろう。

「驕れる者久しからず ただ春の夜の夢の如し」

「潮目が変わった」とはいえ、まだまだ日本の行く手は順調とは言えない。
今日8月15日。国のために命をささげた方々に哀悼の誠をささげるのはどこの国でも行っている当然の事であるが、日本においては「特別な事」になってしまう。このおかしな空気を作り出したのも日本のマスコミであり、火付け役の朝日の罪はあまりにも、重い。

社長が謝罪する事はもちろんだが、朝日はこれまでの「罪状」をすべて白日のもとにさらけ出し、社が潰れる覚悟とこれまで以上の労力をもって日本の名誉回復の為に働かなくてはならない。記事を撤回するから「これで過去の事は水に流して・・・」などという手前勝手な言い草は、いくら日本人が優しいからとはいえ許される事ではない。

左に傾くメディアと右に傾くメディアと、両方存在しお互いが引っ張り合う事によってメディアの中立性というものは保たれると思っている。だから、左傾メディアがすべてダメであり、右傾メディアのみ生き残るべきだと主張する積りはない。ただこれまで左傾メディアがあまりにも「強すぎた」事が問題であり、その筆頭が朝日だ。社会は今、健全なバランスを取り戻そうと左にぶっ倒れた朝日を少しでも起こそうと手を差し伸べている。だが、朝日は頑なにこれを拒み続けている。朝日には、「現実が」見えていないのだ。

日本は本来尚武の国である。戦後長らく眠っていたその血が覚醒した時、今のままの朝日に居場所ははたしてあるのか。そのまま行き倒れになってやしないだろうか。

今の若者が将来舵を取るようになれば日本は今よりも右傾化していくだろう。そこにある程度の歯止めをかけバランスを保つためには、朝日が「必要に」なってくる。今は「一利もない」朝日であるが、罪を認め償う事により社会的な利が生まれ、社の立て直しにも繋がっていくだろう。

ともあれ、「今立たなければ」朝日に未来はない。朝日は重要な分岐点に立っている現実を知るべきだ。


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