(=・ェ・=)332匹 久しぶりにシナのこと(´ω`)

マイケル、RO引退かーヽ('・ω・)ノ ショボボン
まあ、気持ちは分かるけどね。喧嘩友達がいなくなるのは寂しいけど、お疲れ様でした(´ω`)
もし、違うゲームで逢うことがあればまた喧嘩しよう(ノ`□´)ノ⌒┻━┻
たまには近況報告よろしくですー(´ω`)

相も変わらず疲れてるのでちこっと更新。たまに更新しないと忘れられるからな( ´ー`)y―┛~~
時事ネタをちょこっと。

日本に報道規制を要求 中国「対中批判多すぎ」

国外務省の崔天凱アジア局長は9日、北京での日中政府間協議で「日本のマスコミは中国のマイナス面ばかり書いている。日本政府はもっとマスコミを指導すべきだ」と述べ、日本側に中国報道についての規制を強く求めた。

 メディアを政府の監督下に置き、報道の自由を厳しく規制している中国当局者の要求に対し、日本外務省の佐々江賢一郎アジア大洋州局長らは「そんなことは無理」と説明したという。

 日本側によると、崔局長はまた、小泉純一郎首相の靖国神社参拝問題や日本国内での「中国脅威論」の高まりなども挙げ「(日中間にあるのは)日本が起こした問題ばかり。中国は常に守りに回っている」と批判した。

 佐々江局長は「日本だけが一方的に悪いという主張は受け入れられない」と反論したが、双方の隔たりの大きさに、日本の外務省幹部は「これが日中関係の置かれている実態」と苦笑した。(共同)

(SankeiWeb 2006/01/09 21:05)

シナよ。ネタをありがとうございます。
しかし、いい流れだ。どんどんシナの真実を伝えてください。
こんなんのとか。
( ´∀`)つ ミ中国でまた河川カドミウム汚染 湖南省の湘江
( ´∀`)つ ミ中国、貴州省でも鳥インフルエンザか・ウズラが大量死

こんなのも読売で報道されてた。

中国「信頼せず」72%…読売・ギャラップ世論調査

 読売新聞社と米ギャラップ社が実施した日米共同世論調査によると、中国との関係を
「悪い」と見る人が、日本では73%と過去最高となる一方、中国を「信頼していない」と
いう人も日本で72%、米国で53%と過半数に上るなど、日米両国民が中国を厳しい
目で見ていることがわかった。

 調査は、日米両国の有権者を対象に、11月中旬から下旬にかけ、電話聴取法で
実施。対中関係について、「悪い」と見る人は、日本側では、中国で相次いだ反日デモや
東シナ海のガス田開発を巡る対立などを反映して、昨年調査より13ポイントも増加。
米国でも、「どちらとも言えない」(51%)が多数だったものの、「悪い」は23%で、昨年
調査に比べ7ポイント上昇した。

 特に、中国の軍事力増強を「脅威に感じる」と答えた人は、日本側で76%、米側では
74%に達しており、対中感情悪化の大きな要因になっているようだ。

 日米関係では、「良い」と評価する人は日本側で51%と、2002年調査以降、3年
ぶりに半数を超えた。米側も、昨年調査比6ポイント増の59%で、良好な両国関係を
反映する結果となった。

 ただ、信頼度では、米側で「日本を信頼」が76%に達したのに対し、日本側では
「米国を信頼していない」が昨年調査と同じ53%で、3年連続で多数を占めた。


ソース先のページが消えてるのはなんでざましょ( ゚Д゚)y─┛~~

こういった情報もばんばん流してもらいたいもんです。何も後ろめたいことはない。だって、真実なんでしょ? シナから真実を書くのがダメって言われたり、捏造した記事を書けって言われてそれに従うようじゃマスコミの役割放棄するようなもんじゃないの。
んで、こういったシナに都合の悪い記事ばかり書いてると。
シナ怒るヽ(`Д´)ノ → 日中双方の新聞記者交換に関するメモ(日中記者交換協定)に違反してるとシナ騒ぐ → 朝日や毎日など媚中派売国左翼新聞だけ生き残ってシナを恐れず真実を書いた新聞社はシナから追放される → 追放された新聞社がシナの言論に対する姿勢の問題点を一斉に記事にする → 対中感情悪化 → 朝日、シナをかばいきれずに炎上 → この問題が海を渡り海外にも知れ渡る → 国際的なシナに対する非難 → シナの信頼が悪化 → 北京オリンピックボイコット表明する国が続出 → シナに進出していた企業が撤退 → シナの経済炎上 → 共産体制崩壊
てな具合にことが運べばしめたもんですが、そううまくはいかないか。
でも、シナはハイハイ言う事聞いてると、どこまでもとことんつけあがるので、きっぱり拒否するべき。そうすると、攻撃の矛をあわてて収める国だから。

補足。
日中記者交換協定について。はてなダイアリーで調べてみた。

正式名を「日中双方の新聞記者交換に関するメモ」と言い、当時、中日友好協会会長であった廖承志氏と自民党の松村憲三衆院議員らとの間で1964年に交わされた協定。

1. 中国を敵視しない。
2. 二つの中国を造る陰謀(=台湾独立)に加わらない。
3. 日中国交正常化を妨げない。

の三点を守れないマスコミは、中国から記者を追放するとしたもの。

これにより、日本の新聞は中国に関して自由な報道が大きく規制されることになった。当初、朝日新聞・毎日新聞・読売新聞・産経新聞・日経新聞・共同通信・西日本新聞・NHK・東京放送(TBS)の九社に北京への記者常駐が認められたが、「反中国的な報道をしない」という協定が含まれているために、国外追放される報道機関が相次いだ(何があっても親中的な報道を続けた朝日新聞だけは大丈夫だったようである)。

また、これは本来新聞のみを対象としたものであったが、その後の新聞とテレビとの資本交換による系列化の強化で、事実上テレビに関しても適用されることになった。

こんなみょうちくりんな協定があるから、これまでシナの真実が伝わりにくかったけど、ようやく打開の光が見えてきた。この流れはいかにシナや朝日が騒ごうが止められまい。

ではまた、次回の日記でお会いしましょう。
ここまでお読みいただきありがとうございました。
βyё βyё...φ(・ω・ )

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